「死にたい」気持ちに寄り添う緊急対応の対話システム否定も説教もしない。ただ、そこにいる。

なぜこの研究が必要なのか

日本における自殺者数は、年間約2万1千人（2023年）。毎日およそ58人が自ら命を絶っている。そして、実際に命を絶つ人の何倍もの人が、「死にたい」という気持ちを抱えながら、誰にも言えずに暮らしている。

電話相談窓口は常に回線が混雑し、深夜や休日にはつながりにくい。SNS相談は拡大しているものの、対応できる専門家の数には限界がある。「いま、この瞬間、誰かに聴いてほしい」という切迫した声に、既存のリソースだけでは応えきれない現実がある。

本研究は、この「空白の時間」を埋めるための対話システムを設計・検証する。ここで問われているのは、技術的な精度ではない。「死にたい」という訴えの前で、機械に何ができるのか。何をしてはならないのか。そして、機械にできないことを自覚した上で、どう「命の綱」として機能させるか――という根源的な倫理の問いである。

「命の綱」の設計原則

本研究では、自殺予防の専門家（精神科医3名、臨床心理士4名、いのちの電話相談員6名）との協働により、危機介入対話システムの設計原則と対話プロトコルを策定した。システムの目的は「治療」ではなく、専門家につなぐまでの橋渡しである。

設計にあたっては、4つの不可侵原則を定めた。

「聴いてもらえた」という感覚の測定

臨床心理士の監督下で、自殺念慮の経験者（過去形）18名を対象に、3つの対話条件を比較する予備的検証を実施した。各参加者は心理的安全性を確保した環境で、各条件15分間の対話を体験した。

結果には3つの重要な知見がある。第一に、傾聴に特化した本システムは、汎用的な対話システムに比べてすべての指標で大幅に高いスコアを記録した。「否定されなかった」という感覚が受容感の基盤となっていることが、自由記述から明らかになった。

第二に、本システムは人間の相談員には及ばなかったものの、専門家への接続意欲においては4.1対4.3とほぼ同水準を達成した。これは、対話を通じて「自分の苦しみは聴いてもらえるものだ」という経験が、専門家へのハードルを下げたことを示唆している。

第三に、11%の参加者（2名）が「機械に話していることへの違和感」を報告した。一方で「人間に話すよりも恥ずかしさがなかった」と回答した参加者が39%おり、対話システムならではの利点も確認された。

「いのちの綱」を機械に託すことの是非

自殺念慮に対する対話システムの介入をめぐる、3つの立場。

「聴く」ことの倫理的重さ

予備的検証の結果は、傾聴に特化した対話システムが「空白の時間」を埋める可能性を示している。しかし、この結果を楽観的に解釈することには強い留保が必要である。

本研究が明らかにしたのは、「聴く」という行為が持つ倫理的な重さである。「死にたい」という言葉を受け止めるとは、その人の苦しみの証人になるということである。証人になるとは、その苦しみを「なかったこと」にしないと約束することである。機械にその約束ができるのか。

専門家への接続意欲が高かったという結果は、本システムの設計思想である「橋渡し」が機能していることを示している。対話システムは人間を代替するのではなく、人間の支援へのアクセスを促進するものとして機能しうる。しかし、このモデルが成立するためには、接続先の「人間の支援」が十分に整備されていなければならない。対話システムだけが先行し、受け皿となる専門家の体制が伴わなければ、それは「つながらない電話」をもう一つ増やすだけである。

11%の参加者が報告した「機械への違和感」も軽視できない。「人間に話すより恥ずかしさがない」という利点と、「機械に話している空しさ」という欠点は、同じ事象の表裏であり、個人によって受け止め方が異なる。すべての人に適したシステムは存在せず、選択肢の一つとして位置づけることが重要である。