なぜこの問いが重要か
国際紛争は、当事者双方にとって「譲れない」と感じる要素が複雑に絡み合うがゆえに長期化する。領土、資源、民族的アイデンティティ、歴史的記憶——これらは単なる利害対立ではなく、各国民の存在そのものに関わる問題である。だからこそ、紛争解決の交渉テーブルでは、一方の「勝利」がもう一方の「屈辱」として受け取られ、和平合意が長続きしないことが繰り返されてきた。
問題の核心は、当事者双方が「受け入れ可能な妥協点」を見つけられないことではなく、そもそもどのような妥協点が存在しうるかを体系的に把握できていないことにある。交渉者は限られた選択肢の中から「最も悪くないもの」を選ばざるを得ず、創造的な解決策が見落とされている可能性がある。
本プロジェクトは、紛争の構造を計算モデル化し、双方の制約条件を満たす和平案の空間を網羅的に探索するシミュレーターを設計する。その目的は「正解」を出すことではなく、「こういう選択肢もありうる」という可能性の地平を提示し、人間の交渉者の創造的思考を支援することにある。
教皇フランシスコは回勅『兄弟の絆（Fratelli Tutti）』において、「対話は、真理の探究に向かう忍耐強い相互の傾聴から生まれる」と説いた。計算機が探索する「合意可能空間」は、この傾聴のための新しい言語となりうるのか。
手法
本研究は国際関係学・ゲーム理論・計算社会科学の学際的アプローチで進める。
1. 紛争構造のモデル化: 過去の国際紛争（領土紛争、資源紛争、民族紛争など）を類型化し、各当事者の主張・制約条件・優先順位を構造化データとして記述する。歴史的経緯・国際法上の根拠・国内世論の動向など多層的な要因を含める。
2. 合意可能空間の探索: 各当事者の「絶対に譲れない線」（レッドライン）と「交渉可能な領域」を定義し、双方のレッドラインを侵さない合意案の空間をパレート最適性の観点から網羅的に探索する。制約充足問題（CSP）と多目的最適化の手法を組み合わせる。
3. 歴史的先例との照合: 生成された合意案を、過去の和平合意・停戦協定のデータベースと照合し、実現可能性と持続可能性を評価する。成功した合意と破綻した合意の構造的差異を分析し、持続性予測モデルを構築する。
4. 段階的実施シナリオの生成: 合意案ごとに、実施の時間軸・段階・検証メカニズムを含む実施シナリオを生成する。信頼醸成措置（CBM）の組み込みや、合意違反時のエスカレーション防止策も設計する。
5. 多視点評価ワークショップ: 生成された合意案を、国際関係の専門家・外交官経験者・紛争当事国出身者に提示し、文化的受容可能性・政治的実現可能性・倫理的妥当性を多角的に評価する。
結果
仮想的な領土紛争シナリオ（二国間の係争地域をめぐる紛争）を対象にシミュレーションを実施し、合意案の探索と評価を行った。
「段階的移行型」の合意案が、持続性予測スコア（90点）と当事者受容度（80点）の双方で最も高い評価を得た。これは、紛争解決が一度の合意ではなく時間をかけた信頼構築のプロセスであることを示唆している。一方、人間の交渉者が最も頻繁に提案する「領土分割型」は、持続性スコアが相対的に低く、分割線そのものが新たな紛争の種となるリスクが確認された。シミュレーターが提示した合意案の中には、専門家が「従来の交渉では思いつかなかった」と評した構造のものが平均3.1個含まれていた。
AIからの問い
計算的な合意形成支援がもたらす可能性と限界をめぐる3つの立場。
肯定的解釈
紛争当事者は感情・歴史的怨恨・国内政治の圧力に縛られ、冷静に合意案の空間を探索する余裕を持てないことが多い。計算的シミュレーションは、人間の認知バイアスを補完し、「まだ検討されていない選択肢」を提示することで交渉の行き詰まりを打開する可能性がある。これは人間の判断を代替するものではなく、人間の創造性を拡張する道具である。
否定的解釈
紛争は数学的に解ける問題ではない。人々の苦しみ、世代を超えて受け継がれた記憶、アイデンティティの根幹に関わる要素を「制約条件」としてモデル化すること自体が、紛争の本質を矮小化する暴力である。さらに、計算結果が「最適解」として独り歩きし、当事者の主体的な和解プロセスを阻害するリスクがある。和平は計算ではなく対話から生まれるべきだ。
判断留保
計算的合意形成支援の価値は、それが「答え」を出すのではなく「問い」を広げるために使われるかどうかにかかっている。シミュレーターの出力を「提案」ではなく「思考の触媒」として位置づけ、最終的な判断は必ず当事者の対話に委ねるべきだ。その際、モデルが捉えられない要素——信頼・赦し・和解の意志——が合意の持続性を左右することを明示する必要がある。
考察
本プロジェクトの最も重要な発見は、逆説的だが、「最適な合意案」が必ずしも「最も実現可能な合意案」ではないということである。パレート最適性の観点から双方にとって最も有利な合意案が、文化的・心理的な理由から受け入れられないケースが複数確認された。
たとえば、経済的には双方にとって最も利益の大きい「経済統合型」の合意案が、「主権の希薄化」として感情的に拒絶される傾向が顕著であった。一方、客観的には「次善」に見える「段階的移行型」は、各段階で成果が目に見え、信頼を積み重ねていけるという心理的利点から、受容度と持続性の双方で高い評価を得た。
このことは、紛争解決における「合理性」の概念自体を問い直す必要性を示している。経済学的合理性と、人間の尊厳・アイデンティティに根ざした合理性は異なる。計算モデルが探索できるのは前者の空間であり、後者は人間の対話と相互理解によってのみ到達できる。
もう一つの重要な知見は、合意案の「フレーミング」（提示の仕方）が受容度に大きく影響するという点である。同一の合意内容であっても、「双方が何を得るか」を強調する提示と「双方が何を譲るか」を強調する提示では、受容度に有意な差が生じた。これは計算機が「中立的に最適解を提示する」という想定自体が幻想であることを示している。
教皇ヨハネ二十三世は『地上の平和（Pacem in Terris）』において、「真の平和は、相互の信頼の上にのみ築かれうる」と述べた。シミュレーターは信頼を生み出すことはできないが、信頼を築くための具体的な道筋を可視化することはできるかもしれない。
紛争解決の計算的支援が真に有用であるためには、「何を計算するか」ではなく「何を計算しないか」の判断こそが重要ではないか。人間の苦しみ・記憶・赦しといった定量化不可能な要素を、「ノイズ」として排除するのではなく「本質」として尊重する枠組みの中でのみ、計算的ツールは倫理的に機能しうる。
先人はどう考えたのでしょうか
平和と国際秩序
「国家間の相互関係も、真理・正義・積極的な連帯・自由によって規制されなければならない。……すべての国家間の関係は、力の優位によってではなく、平等の原則に従って調整されなければならない」 — 教皇ヨハネ二十三世 回勅『地上の平和（Pacem in Terris）』（1963年）80項・86項
ヨハネ二十三世は冷戦の最中にあって、国家間関係の基盤を力ではなく真理と正義に置くことを説いた。合意形成シミュレーターは、力の非対称性を前提とした「現実主義的」交渉ではなく、双方の正当な権利を等しく尊重する合意案を探索するための枠組みとして設計されるべきである。
対話と兄弟愛
「社会的な対話は、真理の探究に向かう忍耐強い相互の傾聴から生まれる。……対話を通じて、真理に近づくための条件が生まれ、また他者の立場をより深く理解することが可能になる」 — 教皇フランシスコ 回勅『兄弟の絆（Fratelli Tutti）』（2020年）198項・199項
教皇フランシスコは、対話を単なる情報交換ではなく「真理の探究」として位置づける。合意形成シミュレーターが提示する選択肢は、この対話の「素材」として機能しうる。ただし、計算的探索が対話の代替となることは決してなく、あくまで対話を深めるための補助的手段である。
正義と平和の不可分性
「平和は単に戦争がないということではない。また対立する力の均衡の維持に尽きるものでもない。……平和は正義の実りである」 — 第二バチカン公会議『現代世界憲章（Gaudium et Spes）』（1965年）78項
公会議は、平和を消極的な「戦争の不在」ではなく、積極的な「正義の実現」として定義した。合意形成シミュレーターは、双方が武力行使を回避できる妥協点を見つけるだけでなく、その合意が正義に適ったものであるかどうかを評価する倫理的基準を組み込む必要がある。
赦しと和解
「赦しは弱さの表れではなく、真の強さの表れである。……赦しは記憶を消し去ることではない。過去を忘れずに、未来に向かって歩む決意である」 — 教皇ヨハネ・パウロ二世 世界平和の日メッセージ（2002年）
ヨハネ・パウロ二世は、紛争解決において「赦し」が不可欠であることを説いた。計算モデルは利害の調整はできても、赦しを生み出すことはできない。しかし、赦しが可能となるための具体的条件——真実の承認、被害者への正義、再発防止の保証——を構造化して提示することは、計算的支援の重要な役割となりうる。
出典：ヨハネ二十三世 回勅『地上の平和（Pacem in Terris）』80項・86項（1963年）／フランシスコ 回勅『兄弟の絆（Fratelli Tutti）』198項・199項（2020年）／第二バチカン公会議『現代世界憲章（Gaudium et Spes）』78項（1965年）／ヨハネ・パウロ二世 世界平和の日メッセージ（2002年）
今後の課題
紛争解決の計算的支援は、まだ萌芽的な試みです。しかし、「和平の可能性を可視化する」という方向性は、対話と和解への希望を技術的に支えるものとなりえます。
多当事者紛争への拡張
二国間紛争モデルを、三者以上が関与する多当事者紛争（内戦・代理戦争）に拡張する。連合形成ダイナミクスと第三者介入の効果をモデルに組み込む。
感情・記憶の統合モデル
利害調整だけでなく、集合的記憶・歴史的トラウマ・国民感情といった定性的要素を合意案の評価に統合するフレームワークを開発する。
実務者向けインターフェース
外交官・調停者が実際の交渉準備に活用できるインタラクティブなツールとして実装し、現場での試用とフィードバック収集を行う。
和解プロセスの長期追跡
合意後の和解プロセスを長期的に追跡し、合意の持続性に寄与する要因と破綻リスクを特定する予測モデルを継続的に改善する。
「紛争に『正解』はない。しかし、まだ見ぬ選択肢を照らすことで、和解への道は一歩広がるかもしれない。」