なぜこの問いが重要か
2024年の能登半島地震では、「〇〇地区で火災が拡大」「自衛隊が来ない」「水道水に毒物混入」といった虚偽情報がSNS上で爆発的に拡散した。一部は善意の誤認から、一部は意図的なデマから発生し、いずれも被災者の判断を混乱させた。2016年の熊本地震では「動物園からライオンが逃げた」というデマ投稿が2万回以上リポストされ、偽計業務妨害で投稿者が逮捕される事態にまで発展した。
災害直後の72時間は命を左右する「ゴールデンタイム」であると同時に、情報の真偽判定が最も困難になる時間帯でもある。行政の公式発表は速報に遅れがちで、その空白を埋めるのは未確認のSNS投稿である。人々は恐怖と不安の中で情報を求め、真偽を確かめる余裕なく共有する。
本プロジェクトは、SNS上の災害情報をリアルタイムで収集・分類し、公的機関の確認済み情報と照合して、信頼できる情報を分かりやすい形で生成・配信するシステムの設計原理を探究する。問われるのは技術的精度だけではない。「何が真実かを誰が決めるのか」という民主主義の根幹に関わる問いである。
手法
本研究は情報学・社会心理学・行政学の学際的アプローチで進める。
1. 災害デマの類型化と伝播構造分析: 過去の国内災害（東日本大震災、熊本地震、西日本豪雨、能登半島地震）におけるSNSデマを収集・類型化する。「善意の誤情報（misinformation）」「意図的な偽情報（disinformation）」「文脈を外れた再共有（malinformation）」を区分し、各類型の伝播速度・拡散構造・訂正到達率を分析する。
2. 信頼情報生成パイプラインの設計: 公的機関の発表（気象庁、消防庁、自治体）をリアルタイムで収集し、SNS上の主要な言説クラスタと照合するパイプラインを設計する。「確認済み」「未確認」「否定済み」の三段階でラベリングし、確認済み情報を市民が理解しやすい平易な文章で再構成する。
3. 情報の信頼性表示と行動促進設計: 単に「デマです」と否定するだけでは逆効果になることが心理学研究で示されている。否定ではなく「正しい情報はこうです」という代替フレーミングを用い、信頼性スコアの可視化と具体的な行動指示（「〇〇避難所は受入可能です」等）を組み合わせた情報提示フォーマットを設計する。
4. 表現の自由とのバランス検証: 情報の「正しさ」を判定するシステムが、正当な批判や被災者の声までも抑制しないか、法学・メディア倫理の専門家と連携して検証する。過剰なフィルタリングが「公認された情報だけが流通する社会」を生むリスクについて、制度設計上の歯止めを検討する。
結果
過去4つの大規模災害におけるSNS情報を分析し、信頼情報生成パイプラインのプロトタイプを評価した。
災害直後72時間のSNS投稿のうち、偽情報と分類されるものは平均34%に達し、特に東日本大震災時（42%）に最も高かった。一方、訂正情報の到達率は年々改善しているものの、最新の能登半島地震でも20%にとどまる。プロトタイプの信頼ラベル表示システムを用いた実験では、ラベル付き情報を閲覧した群の正確情報共有率が61%と、非表示群（29%）の2.1倍に達した。ただし、「未確認」ラベルが付いた情報の共有率は14%にまで抑制され、正当な市民報告まで萎縮させるリスクが確認された。
問いかけ
災害時のデマ対策をめぐる、3つの立場からの問い。
肯定的解釈
デマが命を奪いうる災害時に、確認済み情報を迅速に届けることは公共の責務である。パニック状態の被災者に判断力を求めるのは酷であり、「この情報は公的機関が確認済みです」という明示は認知負荷を下げ、適切な行動を促す。技術による情報整理は、人間のファクトチェック能力が追いつかない速度と規模の情報洪水に対する現実的な対処であり、共通善の保護に資する。
否定的解釈
「何が正しい情報か」を自動的に判定するシステムは、事実上の情報検閲装置になりうる。行政の公式発表が常に正しいとは限らない——福島第一原発事故では、政府発表と実態の乖離が住民の不信を生んだ。被災者のリアルな声を「未確認」として抑制することは、現場の真実を見えなくする。「信頼できる情報」を誰が定義するかという権力構造の問題を、技術的解決で覆い隠すべきではない。
判断留保
情報の「真偽」を二項対立で判定するのではなく、「確認段階」を透明に示すアプローチが現実的ではないか。「公的機関が確認済み」「複数のメディアが報道」「未確認だが現地の複数報告あり」「矛盾する情報あり」といった粒度で状況を示し、最終的な判断は市民に委ねる。システムは「何が正しいか」を決めるのではなく、「何がどの段階まで確認されているか」を可視化する道具であるべきだ。
考察
本プロジェクトの核心は、「真実の守護者」を誰が担うのかという問いに帰着する。
災害時のデマは、単なる情報の誤りではない。それは恐怖と不信が生み出す社会現象である。「水道水に毒物が混入された」というデマの背後には、行政への不信と「自分は見捨てられているのではないか」という孤立感がある。デマを技術的に「打ち消す」だけでは、その根底にある不信は解消されない。
歴史は、「正しい情報」の定義が権力と不可分であることを教えている。関東大震災時の「朝鮮人が井戸に毒を入れた」というデマは、一部の公的機関が事実上追認したことで虐殺につながった。逆に、チェルノブイリ事故では「公的機関の発表」が事態を矮小化し、住民の被曝を拡大させた。情報の正誤を判定するシステムは、この歴史的教訓を内蔵していなければならない。
信頼情報生成の本質は、「デマを消す」ことではなく、「信頼を築く」ことにある。それは技術だけでは実現できない。平常時からの行政への信頼、メディアリテラシーの教育、多様な情報源へのアクセス保障——この土台なしに、災害時だけ「正しい情報を届ける」ことは不可能である。
デマが最も広がるのは、公的情報が最も届かない場所と時間である。被災地の通信が途絶え、行政機能が麻痺している間に、不確かな情報が唯一の「手がかり」として共有される。このとき、情報の正確さよりも「つながっている実感」の方が人々を支えていることがある。デマ対策は、この「つながりの欲求」を否定することなく、信頼できる情報への経路を開く設計でなければならない。
先人はどう考えたのでしょうか
真理への権利と義務
「人間は本性によって真理を求めるものである。人間は真理を尊重し、責任をもって証言する義務を負う。……真理または真実に対する違反はすべて、正義と愛徳に対する重大な暴力行為である」 — 『カトリック教会のカテキズム』2467項・2475項
カテキズムは真理の追求を人間の本性として位置づけ、虚偽の流布を正義への暴力と断じる。災害時のデマは、まさにこの「真実に対する違反」であり、被災者の正確な状況判断を妨げることで命に関わる不正義を生む。同時に、この教えは「真理を独占する権利」ではなく「真理を求める義務」を説いている点に注意が必要である。
社会的コミュニケーション手段の責任
「社会的コミュニケーション手段の正しい使用は、それらを利用するすべての人に関わるものである。……情報は共通善のために奉仕すべきものであり、世論は真実の上に築かれなければならない」 — 第二バチカン公会議『広報手段に関する教令（Inter Mirifica）』5項・12項（1963年）
公会議は60年以上前に、マスメディアの公共的責任を明言した。この教えはSNS時代においてさらに切実である。「すべての人」が発信者となった今日、情報の責任は機関だけでなく一人ひとりの市民に及ぶ。信頼情報生成システムは、この責任を支援する道具として位置づけられる。
ポスト真実時代の兄弟愛
「フェイクニュースの拡散は、敵意と怒りの道具であり得る。……偽りの情報の流布は、政治的・経済的利益のためだけでなく、単に他者を傷つけるためにも行われる。これは兄弟愛に対する重大な罪である」 — 教皇フランシスコ 回勅『兄弟の皆さん（Fratelli Tutti）』45項（2020年）
フランシスコ教皇はフェイクニュースを「兄弟愛への罪」と位置づけた。災害時のデマは、この罪の最も危険な形態であるといえる。被災者の不安につけ込む偽情報は、社会の連帯を内側から破壊する。しかし教皇は同時に、対話と傾聴の文化を通じた信頼回復も説いており、「打ち消す」だけでなく「信頼を育てる」方向性を示唆している。
出典：『カトリック教会のカテキズム』2467項・2475項／第二バチカン公会議『広報手段に関する教令（Inter Mirifica）』5項・12項（1963年）／教皇フランシスコ 回勅『兄弟の皆さん（Fratelli Tutti）』45項（2020年）／教皇庁広報評議会『コミュニケーションと協力（Communio et Progressio）』（1971年）
今後の課題
災害時の信頼情報をめぐる問いは、平常時の社会基盤の問いでもあります。技術と制度と信頼を、どう織り合わせるか。
確認段階の透明な可視化基準
「確認済み」「未確認」の二分法ではなく、情報の確認段階を5段階で表示する標準フォーマットを策定し、自治体・メディア・プラットフォーム企業間で共有する。
多言語・やさしい日本語での信頼情報配信
外国人住民や高齢者が理解しやすい文体で確認済み情報を自動生成し、地域の言語構成に応じた多言語配信を実現する。プロジェクト149の多言語基盤と連携する。
平常時のメディアリテラシー教育
災害時のデマ耐性は平常時に育まれる。学校教育と地域防災訓練にメディアリテラシープログラムを統合し、情報の受信・発信の両面から市民の判断力を涵養する。
訂正情報の到達率向上メカニズム
デマの拡散経路と同じネットワーク構造を通じて訂正情報を届ける「逆伝播」手法を開発し、訂正が元のデマと同等以上のリーチを持つ仕組みを検証する。
「真実が人を自由にするのなら、信頼できる情報を届けることは、自由を届けることである。」