ワタナベ（65歳・元会社員）
私が広告の制作部で働いていた頃、『環境に優しい』はまさに錦の御旗でした。誰もがこの言葉を好んで使い、わずかな配慮でも「環境配慮型商品」として堂々と謳うことに何の抵抗もなかった。あの頃は、企画書にこのフレーズをねじ込み、無事に承認を得た達成感を味わったものです。
しかし、五年ほど経った頃でしょうか。法務部から、表現の精査を求めるメールが来たのは。最初は社内の慎重論が増えた程度の認識でしたが、水面下では消費者庁の動きが活発化していると聞きました。ある日、上司が血相を変えて帰ってきて、会議室に押し込んだ。「これからは『優良誤認表示』に厳しくなるぞ、表現の見直しだ」と、資料を叩きつけた姿が目に焼き付いています。
その日以降、我々の部署は「環境に優しい」という一言を削除するためだけに、昼夜問わずコピーの修正に追われることになったのです。今まで通用していた「エコな暮らしを応援」のような漠然とした文言も、「具体的に何がどうエコなのか、データで示せ」と問われ、一から説明する義務が生じた。以前は「SDGsに貢献」とだけ書けば良かったものが、「CO2排出量〇〇%削減」「FSC認証木材使用」といった数値や根拠の明記が求められるようになった。他部署との調整は難航し、企画段階で「環境に優しい」と安易に付けたタイトルが、完成間近でひっくり返ることも珍しくありませんでした。正直、手間が増え、仕事のペースが乱されるとしか思えませんでした。
特に記憶に残るのは、大手洗剤メーカーの広告でした。「地球に配慮した新処方」というキャッチコピーに対し、消費者庁から具体性の欠如を指摘され、全面的な差し替えを命じられた件です。その際、広告主と我々広告代理店の間に生じた軋轢は、今でも忘れることはできません。広告主は「今まで通りの表現で問題ないはずだ」と食い下がりましたが、法務担当は首を縦に振らない。結局、数週間かけて全ての広告物を改修することになりました。あの時、我々は単に言葉を飾っていたに過ぎないと痛感しました。
「曖昧な表現は消費者の誤解を招く恐れがあるため、客観的な根拠に基づいた具体的な記述が必要です。」
この指導は、業界全体に大きな衝撃を与え、私たちの仕事のあり方を根本から変えたのです。あの時の会議で、私は初めて自分の無責任さを突きつけられた気がします。
言葉は軽率に使われるものだと、あの景表法の厳格化で思い知らされました。我々が顧客に売りつけていたのは、果たして環境への配慮だったのか。それとも、都合の良いイメージだけを切り売りしていただけなのか。今も、時折、苦い問いが胸をよぎります。あの頃の自分を顧みると、後ろ暗い思いが消えません。そして、曖昧な言葉に安易に飛びついた結果、どれほどの信頼を損ねたのか、その代償は計り知れないと断言します。